2026年、子宮頸がん予防の「分岐点」:男性接種の拡大とHpv自己検査が変える日本の未来
WHOは2030年までに「15歳未満の女子のワクチン接種率90%」「35歳と45歳時点での検診受診率70%」「発見された病変の治療率90%」という「90-70-90」目標を掲げている。オーストラリアや英国などは、早ければ2030年代前半にも子宮頸がんを「まれな疾患」へと減らせる見通しだ。
翻って日本の現状を見ると、ワクチン接種率は持ち直しつつあるものの、20代〜30代の検診受診率は依然として欧米主要国を下回る。防げるはずの病気で命を落とす人をゼロにするため、単なる啓発にとどまらない制度改革と個人のリテラシー向上が急務とされている。