サッカー日本代表2026日程と放送の全貌|地上波消滅の真相と教訓
なぜ日本のファンは、慣れ親しんだ地上波でアウェー戦を見られなくなったのでしょうか。その根底には、地上波放送なしの決定的な理由となった国際的な放映権ビジネスの激変と、アジアサッカー連盟(AFC)の代理店戦略がありました。
AFCは2026年から2028年までの大会放映権および商業権について、スイスのスポーツマーケティング企業「FMA(Football Marketing Asia)」と長期の包括代理店契約を結びました。FMAは放映権の価値を極大化するため、男女各カテゴリーの全大会をひとまとめにした巨額のパッケージ販売を展開。この金額が推定で数百億円規模に跳ね上がったことで、放映権料高騰と配信化の経緯が一気に加速しました。
広告収入の低迷に直面していた日本の民放キー局連合は、1試合数億円から数十億円とも試算されるアウェー戦の放映権を単独で購入することが経営的に不可能となりました。ホーム戦は日本国内の興行権をJFAがコントロールできる余地があり、テレビ朝日が個別交渉で放映権を死守したものの、アウェー戦はAFCとFMAの手中にありました。そこへ莫大なグローバル資金を背景に乗り出し、包括パッケージを買い取ったのがDAZNでした。これがDAZN独占配信アウェー戦の真相です。
当時、ホーム初戦の日本代表オマーン戦テレビ放送予定をテレ朝でチェックしたファンが、続く9月7日のアウェー中国戦でテレビ欄に代表戦の文字がないことに気づき、騒然となった背景には、こうした冷徹なマネーゲームの現実が存在していたのです。