中東の減産戦略が招く原油高騰！日本経済を揺さぶる激変シナリオ

中東の減産戦略が招く原油高騰！日本経済を揺さぶる激変シナリオにまつわる興味深い視点を分かりやすく発信ます。

原油市場の行方を決定づける最大の焦点は、石油輸出国機構（OPEC）加盟国とロシアなどの非加盟産油国で構成されるOPECプラス（OPEC+）の減産方針だ。アブドルアジーズ・ビン・サルマーン・エネルギー相の巧みな統率のもと、自主減産の枠組みを武器に相場をコントロールする戦術が徹底されている。

現在のシナリオ分析では、自主減産が延長された場合、供給不足幅は日量150万〜200万バレル規模に達するとの見方が強い。これにより、原油価格が一時的にバレル100ドルの大台を突破する激変シナリオも現実味を帯びてきた。一方で、加盟国内の足並みの乱れや割当量（クォータ）への不満が表面化すれば、一転して供給過剰に傾く可能性もゼロではない。だが、現段階で主導権を握る中東主要国に、価格を暴落させてまでシェア争いに戻る意図は見当たらない。