ジャニーズ当事者の会メンバー一覧!告発者の脱退劇と補償交渉の裏側
ジャニーズ事務所から名称を変更し、被害補償の専門会社へと舵を切った株式会社SMILE-UP.は、代表取締役社長に東山紀之氏が就任する形で再始動した。企業側は元裁判官らで構成される「被害者救済委員会」を設置し、申告者のヒアリングと補償金の算出手続きを進めていった。
だが、その交渉現場は平坦なものではなかった。補償額の提示に対する不服や、過去の在籍事実を証明する客観的証拠の不足など、実務上の壁が立ちはだかった。被害者側からは「機械的すぎる査定」「示談書に含まれる守秘義務条項への不信感」といった声が漏れ聞こえ、対話が難航するケースも相次いだ。
東山紀之氏をはじめとする経営陣が提示する「誠心誠意の対応」と、長年の放置によって深まった被害者側のトラウマの間には、埋めがたいギャップが存在し続けた。金銭的な補償が提示されても、一度壊された尊厳や失われた歳月が戻るわけではない。補償交渉の現場は、まさに過去の負の遺産と正面から対峙する泥沼の作業であった。