村井俊治の地震予測は本物か?科学界のタブーと地殻変動の真実
学会での激しい摩擦をよそに、市場の反応は極めて敏感だった。まぐまぐを通じて配信される『週刊MEGA地震予測』は、瞬く間に数万人規模の購読者を獲得。自治体の防災担当者や企業のBCP(事業継続計画)責任者、さらには一般家庭にまで浸透した。
この現象は、旧態依然とした公的防災情報の隙間を縫う形で、民間の防災テクノロジー産業が急速に台頭した好例といえる。気象庁が発表する緊急地震速報は「揺れ始めてから」の猶予を稼ぐ技術だが、人々が本能的に求めるのは「いつ、どこで起きるか」という事前の手掛かりだ。公的機関が責任問題を恐れて踏み込めないグレーゾーンにおいて、有料メルマガや専用アプリという形でダイレクトにリスク情報を届けるビジネスモデルは、情報化社会におけるひとつの防衛策として確固たる地位を築いた。