団塊の世代全員が75歳超へ！2026年問題で激変する医療・年金の真相

団塊の世代全員が75歳超へ！2026年問題で激変する医療・年金の真相の基本情報から最新動向までを徹底的にカバーしました。

あらためて整理すると、団塊の世代の生まれ年・定義は、終戦直後の1947年（昭和22年）から1949年（昭和24年）までの第1次ベビーブーム期に生まれた人々を指します。この3年間だけで約800万人以上が誕生し、常に日本のカルチャーや消費、労働市場の中心に位置してきました。

この団塊の世代が全員75歳を迎えたことで浮き彫りになったのが、いわゆる「2026年問題」です。75歳を超えると、生活習慣病の重症化や複数の慢性疾患を抱えるリスクが跳ね上がり、要介護認定を受ける割合が一気に跳ね上がります。

総人口が減少傾向をたどる一方で、後期高齢者人口は約2,180万人規模にまで膨らみ、全人口の「5人に1人が75歳以上」「3人に1人が65歳以上」という世界でも前例のない超高齢社会の真っただ中にあります。支える側である現役世代（15〜64歳）の人口が急減する中で、社会保障の給付と負担のバランスは過去最大の不均衡を迎えています。