人気女優の急逝が暴いた芸能界の暗部と孤独、調査報道で迫る真相
こうした相次ぐ悲劇を受け、芸能事務所の姿勢にも変化の兆しが現れ始めている。大手芸能プロダクションのスターダストプロモーションをはじめとする各社は、所属タレントに対する定期的なカウンセリング導入や、メンタルヘルスチェックの義務化に乗り出した。従来の「家族的な付き合い」という曖昧なマネジメントから、労働安全衛生に基づいた近代的な組織体制への脱皮を急いでいる。
さらに、実演家たちの権利を守る日本俳優連合も、長年タブー視されてきた「芸能人のメンタルヘルス」について実態調査を実施し、労働環境の抜本的な改善を訴えている。拘束時間の制限や休養日の確実な確保、ハラスメント防止ガイドラインの策定など、欧米の俳優組合に匹敵する保護規定の整備が進められている。
しかし、旧態依然とした商慣習が残る現場も少なくない。制度を形骸化させず、実効性のあるセーフティネットとして機能させられるかが今後の試金石となる。