ドラマ視聴率の真実2026|大爆死の裏側とTver配信格差の正体
ネットニュースで頻繁に見かけるドラマ視聴率爆死の真相を探ると、メディアが意図的に古い指標を用いてスキャンダラスな見出しを量産している構図が露呈します。評価のズレを生む根本要因は、用語の定義と業界標準の変化を無視した報道姿勢にあります。
まず整理すべきは、世帯視聴率 個人視聴率 違いです。世帯視聴率は「対象世帯のうち何%がそのチャンネルをつけていたか」を示す指標であり、世帯内の人数や年齢は無視されます。これに対し、個人視聴率は「世帯内の誰が実際に観ていたか」を測る指標です。
そして現在のテレビビジネスで最も重視されるのが、コア視聴率とは何を指すのかという点です。これは一般的に13〜49歳(男女)の個人視聴率を抽出したもので、スポンサー企業が最も商品を買わせたい購買ターゲット層に合致しています。世帯視聴率が低くてもコア視聴率が高ければ、テレビ局にとって広告枠はプレミアム価格で完売します。さらに、放送外収入の柱となった見逃し配信の指標がここに加わります。
世帯視聴率が4%台であっても、コア視聴率が同時間帯トップであり、TVerの再生数が300万回を超えていれば、番組制作費の回収は余裕で完了しています。にもかかわらず、「平均4.2%の大爆死!」と報じるネットメディアは、15年前の物差しを故意に当てはめて読者の野次馬根性を煽っているに過ぎません。