【伊予鉄スポーツセンター】2026年“現在”の真相と知られざる実像
閉館の背景を理解するには、伊予鉄道グループの企業体質と地域インフラとしての立ち位置を見る必要がある。伊予鉄道は松山市内で路面電車やバス、郊外鉄道を運営する地域の大動脈だ。観光需要が伸びる一方、少子高齢化による通勤通学利用の減少は経営課題として長年指摘されてきた。
このような状況下で、本業以外の事業から撤退・縮小するのは全国の私鉄グループに共通するトレンドだった。スポーツセンターのような社会体育施設は、公共性が高い一方で収益性が低い。利用者から「料金が安くて助かった」「駐車場も無料で通いやすかった」という声が多かったこと自体が、運営側から見れば商業施設としての収益貢献度が低かったことを裏付けている。