「大学職員はやめとけ」は本当か？高給まったり神話の嘘と現場の闇

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大手ネット掲示板やSNS、就職相談プラットフォームを調査すると、特に国立大学法人や中堅私大からの悲痛な叫びが目立ちます。実際に現場で勤務していた元職員たちへのヒアリングや公開手記からは、入職後に直面する深刻なギャップが浮かび上がってきます。

第一に挙がるのが、大学事務におけるパワハラの実情と、教授との人間関係の閉鎖性です。企業であれば内部通報制度やコンプライアンス室が機能する場面でも、大学組織では「研究実績のある教授」や「学内有力者」に対して事務方が介入することは事実上困難です。学内のパワーバランスにおいて職員は圧倒的劣位に置かれ、感情的な暴言や無理難題を浴びせられても、上司から「適当に謝って受け流してくれ」と放置されるケースが後を絶ちません。

また、「国立大学法人の職員を辞めたい」と吐露する若手の多くは、慢性的な人手不足と予算削減に直面しています。国からの運営費交付金が削減され続けるなか、DX投資は後回しにされ、昭和時代の古いシステムを手作業で運用。業務量は増える一方で新規採用は抑制され、定時退社どころか毎月40時間を超えるサービス残業が常態化している部署も存在します。大学職員の後悔した理由を突き詰めると、守られたホワイト環境を期待していた人ほど、その硬直性と無力感に耐えられなくなる構造が見えてきます。