なぜ地上波で観られない?激変する放映権の仕組みと巨額マネーの深層
日本国内において「スポーツ中継の地上波離れ」が加速した最大の要因は、放映権料の高騰スピードに日本のテレビ局の広告ビジネスが追いつかなくなったことに尽きます。
日本の民放テレビ局は、番組の合間に流すCM枠を企業に販売して得る「広告収入」によって番組制作費や放映権料を賄ってきました。このビジネスモデルが成立するためには、「放映権料+制作費 < スポンサー企業からの広告売上」という不等式が成り立つ必要があります。しかし、世界規模で跳ね上がった放映権料は、もはや1社や複数社のスポンサー料をかき集めても到底回収できない領域へ達してしまいました。
加えて、若年層を中心とするテレビ離れや視聴率の分散により、以前のように「高視聴率=巨額広告費の獲得」という図式を描きにくくなっています。NHKと民放各社で構成される「ジャパンコンソーシアム(JC)」による共同購入体制も、あまりの巨額化によって足並みを揃えることが難しくなり、採算が合わない大型コンテンツからの撤退を余儀なくされているのが実情です。