日本上空の未確認飛行物体、防衛省が掴んだ極秘記録と正体の全貌
日本国内の動きを加速させた最大の震源地は、太平洋の向こう側にある。アメリカ国防総省(ペンタゴン)内に設置された全領域異常対策室(AARO)は、過去数十年にわたる軍の観測データを洗い直し、地球外技術の可能性をも排除しない姿勢を公に示した。
この流れを決定づけたのが、元情報機関高官のデヴィッド・グラシュ氏や、元国防総省高官のルイス・エリゾンド氏による命がけの告発だ。彼らは議会証言で、軍や情報機関が未確認飛行物体の残骸やリバースエンジニアリング計画を秘密裏に保持してきたと主張。これによって、UFO問題は一気に国家安全保障の最優先課題へと引き上げられた。
日米同盟の観点からも、米軍と情報共有を行う日本がこの動きを座視できるはずがない。米議会で突きつけられた現実は、そのまま東京・市ヶ谷の防衛中枢へと突き刺さっている。